リフォームはリノベーションとどう違う？双方の特徴を掴もう！

最近ではDIYの流行に伴い、自宅をリフォームまたはリノベーションする方が増えてきています。また、「リノベーション物件」という言葉も耳にする機会が増えてきました。ところで、リフォームとリノベーションの違いについては、ご存知でしょうか？この記事では混同されがちな、リフォームとリノベーションの違いについて解説します。

リフォームはリノベーションとどう違う？

そもそも、リフォームとリノベーションの違いとは何でしょうか？2つの違いを理解する前に、まずはリフォームとリノベーションがそれぞれどんな行為なのか見ていきましょう。

リフォームとは？

既存の家で、劣化してきた設備などを「原状回復」させることです。長く暮らしていると、キッチン・トイレ・お風呂など毎日使う水回りをはじめ、内装や外装などはどうしても年月と共に劣化していきます。

よって、外装・内装なら新しく塗装したり、トイレやお風呂なら新品と取り換えたりすることで、家を原状回復させることになります。

リノベーションとは？

新しく家を建てることなく、既存の家を「作り変える」ことです。具体的には間取りや配管、内装などをリセットし、住まう人にとってより暮らしやすく快適な家を新たに実現するために、作り変えることを意味します。

たとえば、「家族の介護をしやすいように間取りを変えたい」などもリノベーションの一環です。最近では中古住宅を安く買ってリノベーションしたり、建物自体は古くてもリノベーションされた物件を好んで購入したりする方も増えてきています。

導き出される結論は

最初の「リフォームはリノベーションとどう違う？」という問いに戻りましょう。これまでの説明から導き出される結論としては、リフォームとリノベーションの違いは「家の原状回復をするか、家自体を作り変えてしまうか」ということです。

そして、リフォームは「トイレだけ」「キッチンだけ」と場所が限定されているため工期も短いですが、リノベーションでは間取りの変更だけでなく配管や内装まで作り変えるため、大規模な工事となり工期も長くなりがちです。

リフォームのメリット・デメリット

リフォームのメリットと、デメリットについてまとめてみました。それぞれ、具体的に見てみましょう。

リフォームのメリット

何よりもまず、工期が短く費用が安いことが挙げられます。たとえば、トイレのリフォームなどは1日で終わってしまい、大規模な工事を伴わないため費用もそこまでかかりません。

また、工期が短いことから仮住まいを用意する必要がなく、引っ越しの手間や余分な家賃も必要ないことが挙げられます。仮住まいとなる部屋の環境がストレスになってしまう場合もあるので、「仮住まいを用意しなくてよい」というのは大きなメリットです。

リフォームのデメリット

逆に、リフォームのデメリットとは何でしょう？１つはまず、間取りの変更ができない点です。

たとえば、「介護しやすい家を作る」と考えたとします。壁に手すりを付けたり、玄関にスロープを付けたりすることは、リフォームの範囲内でできます。しかし、「介護しやすい間取りに変更する」となると、リノベーション工事が必要になってしまいます。

そしてもう１つ大きなデメリットがあるのですが、それは工事内容によっては費用が高くなりがちな点です。おまけに、費用が高い割には、見た目がそれほど変化しません。

リノベーションのメリット・デメリット

では、リノベーションのメリットとデメリットは、どうでしょうか？リノベーションのメリットとデメリットは、以下の通りです。

リノベーションのメリット

最大のメリットは、間取りや配管も変えられるので自分にとって「理想の家」が、新築よりも安く手に入ることです。とくに中古住宅を購入してリノベーションした場合は、新築で家を建てるのに比べて半分ぐらいの価格に抑えられます。

また、リノベーションではオーダーメイドの洗面所やキッチンなども導入できるため、自分だけのオリジナル空間を演出できます。

リノベーションのデメリット

最大のデメリットは、実際にかかる総額が事前にはわかりにくい点でしょう。「どんな風にしたいのか」という明確なイメージを伝え、担当者にきちんと見積もりを出してもらうことが大切です。

また、中古住宅を購入する際は、耐震性に注意が必要です。なぜなら耐震基準に関する法律は1981年に改正されているのですが、それより以前に建てられた住宅に関しては、現在の耐震基準を満たしていない可能性があるのです。

 

「リフォームはリノベーションとどう違うのか？」という問いに対し、リフォームとリノベーションそれぞれの特徴、メリットとデメリットなどについて紹介しました。

リフォームは原状回復でリノベーションは作り変えとなりますが、どちらを選ぶのかは目的に応じて判断しましょう。また、工期や仮住まいの必要性の有無、トータルコストなども考慮しながら、考える必要があります。