古い家でもリフォームで省エネな家になれる!?

公開日:2023/01/15   最終更新日:2022/12/21


東大阪でリフォームを考えている方は、省エネリフォームは検討していますか。省エネリフォームは、条件に該当すると減税や補助金が受けられる場合があり、環境に優しいだけではなく費用面でもメリットがあります。この記事では、省エネリフォームに関して詳しく解説しているため参考にしてみてください。

省エネリフォームの種類

省エネリフォームの種類は2種類あります。それぞれ特徴があるので詳しく確認しましょう。

エネルギー消費を抑えるリフォーム

省エネというとエネルギー消費を抑えるイメージが強く、こちらを連想する方が多いと思います。給湯器や冷暖房設備を高性能のものに交換することで、家全体で消費するエネルギーを削減する省エネ方法です。

エネルギー消費を抑えるためには、家全体の性能を高め、環境変化を少なくし、電化製品を動かす必要性を減らす試みも同時に行います。断熱材を敷き詰める、太陽光を遮るなどで温度変化を少なくし、冷暖房の使用を減らす手法が一般的です。

エネルギーを創るリフォーム

発電などを行い、エネルギーを新しく創るリフォーム方法です。太陽光発電やエネファームなどの蓄電設備が一般的です。エネファームは都市ガスから電気とお湯を創り出し、燃料電池にためておく技術で、電気とガストータルでの費用削減が期待できます。その効果は省エネだけにとどまらず、停電時のライフライン確保や床暖房を設置できるといったメリットがあり、快適な住環境の実現に貢献できます。

省エネリフォームとは具体的にどんなことをするのか

では、省エネのためにどのような工事が必要なのでしょうか。

断熱リフォーム

屋内が屋外の温度に影響されないように、手を入れて断熱効果を高めます。グラスウールなどの断熱材を部屋や天井に埋め込むことで熱の出入りを抑える方法が代表的です。また、サッシには断熱サッシを使用します。アルミフレームはアルミ部分から熱が出入りしやすいため、断熱には不向きです。

断熱性能を高めるには樹脂製のフレームに複層ガラスを備えた断熱サッシを使うと効果的です。加えて、外装には断熱パネルを設置し、熱の出入りを防ぎます。一戸建てですべての箇所に断熱リフォームを実施すると、約300~600万円の費用がかかります。

遮蔽リフォーム

窓からの日射を防ぎ屋内の温度上昇を抑える方法です。現代ではコーティングされたガラスを使用する方法が広がりを見せており、遮蔽リフォームの代表的な方法として挙げられます。ガラス1枚10万円以下で施工可能であり、工期が短いのが特徴です。

住宅設備の交換

設備を高性能なものに交換することで省エネを実現します。給湯器などの交換、太陽光発電やエネファームなどの発電、蓄電設備の導入が主な手段です。どれも初期投資が高額となる点がネックでハードルも高いですが、省エネ効果は抜群です。

減税や補助金が利用できる場合がある

省エネリフォームには多くの手段があることが 解説しました。しかし、初期投資が高額となる省エネリフォームもあり、なかなか手が出せないのが実情です。しかし、減税や補助金が支給される場合があることを知っておくと、お得にリフォームができます。減税措置は多岐にわたりますが、ここでは所得税と固定資産税をご紹介します。

所得税の控除

対象となる省エネリフォームを行った場合、所得税の控除を受けられます。対象となるのは、すべての居室および窓の改修工事、断熱改修工事、太陽光発電設備の設置、高効率な空調および給湯設備や、太陽熱を利用したシステムの設置です。控除を受けるためには、省エネリフォームを複数組合せて実施する必要があり、性能等級の向上や工事費用など多くの要件があるため、よく調べて申請する必要があります。

固定資産税の減額

省エネリフォームを行った際、所定の市区町村に申告することで翌年の固定資産税が減額されます。対象となる工事は所得税の控除と同様ですが、細かな要件に違いがあります。住宅設備の導入は高額になりがちなので、所得税の控除と合わせて利用したいところです。

補助金の交付

省エネ住宅のリフォーム時に、支給される補助金制度は多くあります。役所は、一定のリフォームを行う際に交付される「こどもみらい住宅支援事業」の補助金や、断熱改修時に支給される「既存住宅における断熱リフォーム支援事業」の補助金など、さまざまな事業で省エネを推進しています。中には100万円を超える補助金もあり、知らないのと知っているのでは費用負担が大きく違ってくるので、よく調べ、必要に応じて利用しましょう。

まとめ

省エネリフォームについて詳しく確認しました。省エネリフォームは、毎月の家計負担が安くなる点がメリットですが、初期費用が高額になりがちな点がデメリットとなります。補助金や税金控除制度を利用すると、お得に省エネリフォームを施工できるため、よく調べておきましょう。省エネリフォームを検討している方の参考になれば幸いです。

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