リフォームに失敗してしまった！やり直しってしてもらえるの？

住宅が老朽化したり、家族構成が変わったりするとリフォームを検討することがあるでしょう。リフォームはどんなに信頼できる業者に依頼しても、何らかのミスや欠陥が生じてしまう可能性があります。そこで、リフォームの失敗に関する対処法を知ることが大切です。本記事では、リフォームが失敗してしまった場合の対処法について解説します。

リフォームに失敗してもやり直してもらえることも

住宅の購入は高い買い物の一つです。高額な買い物というと、車やブランド品なども挙げられますが、住宅がもっとも高い買い物になる方も多いでしょう。高額な費用が必要になる分、購入時点ではきちんと考えて購入したものの、住み始めて十数年経過するとリフォームをする方も珍しくありません。

たとえば、家族構成やライフスタイルが変わったり、住宅の老朽化が進んだりするとリフォームを検討する方が多いのです。リフォームは新しく住宅を建設するのとは異なり、既存の住宅のことを考慮してプランニングを進めていく必要があります。そのため、プランニングや施工には新築物件よりも高度な技術が必要だといわれています。また、リフォームをするにはある程度まとまった費用が必要です。

そこで、失敗のないよう業者選びは慎重に進めたいと考える方が多いのではないでしょうか。しかし、どんなに信頼できる業者にリフォームを依頼しても、絶対に失敗がないとは限りません。

したがって、リフォームを検討する際は、失敗する場合のことも想定しておくことが大切なのです。リフォームを失敗してしまった場合、原状回復と再度施工をやり直すという2つの選択肢があります。どのような失敗かにもよりますが、業者によってはリフォームをやり直してもらえることがあります。

また、一般的にクーリングオフは契約後8日以内と決められていますが、工事が開始してしまった後も対象となることがあるようです。リフォーム完了後に問題が発覚した場合は、リフォーム会社または消費生活センターに相談し、適切な対処を進めていくようにしましょう。

リフォームの失敗とやり直しを防ぐ対策方法

きちんと準備を進めたつもりのリフォームでも、失敗してしまうことがあります。リフォームの失敗は主に2つの原因があります。

1つ目は業者選びを失敗しているのが原因です。業者の中には施工の品質が安定していなかったり、相場と異なる費用を請求してきたりする業者もあるようです。そこで、業者を選ぶ際は過去の実績を確認したり、複数社に相見積もりをとったりするとよいでしょう。また、施工期間中はこまめに現場に足を運ぶことも失敗を防ぐことにつながります。

2つ目は、計画段階で失敗しているのが原因です。たとえば、リフォームを計画していると、理想を追求しすぎて予算オーバーになりがちです。数万円追加になるだけだと簡単に考えていても、追加料金が積み重なると大幅に予算をオーバーしてしまいます。無理な資金計画は生活を苦しめる要因となり、後悔することになるでしょう。つまり、リフォームでは理想だけを追求するのではなく、予算とのバランスを考慮しておくことが重要なのです。

リフォームの失敗に関する相談は公的な相談機関にしよう

リフォームを失敗してしまった場合、業者によっては施工をやり直してくれることがあります。ただし、明らかに施工ミスがあるのに業者が対応してくれない場合は、公的機関に相談するようにしましょう。たとえば、消費生活センターでは、購入した商品やサービスに関するトラブルに関して相談を受け付けています。

また、住宅リフォーム・紛争処理支援センターに相談するのも手段の一つです。リフォーム全般のトラブルに対応している機関で、電話相談をはじめ、見積書の確認などにも対応しています。そして、状況に応じて弁護士の紹介、建築士とも面談を提案してくれるため、心強いサポートを受けられるでしょう。

リフォーム前に理解しておくべき瑕疵担保責任とは

リフォームを検討する際は、瑕疵担保責任について知っておくことをおすすめします。依頼者には発見できないような箇所に欠陥が発生している場合、瑕疵担保責任問題となるのです。瑕疵担保責任を問われるような問題は、失敗ではなく欠陥とみなされ、施工業者が責任を負うことになります。

つまり、リフォームを行う際は、失敗のリスクや瑕疵担保責任とは何かについても充分に知っておくことが重要なのです。そして、もしリフォーム後に問題が発生した場合は、公的機関に相談するなどして対処するようにしましょう。

 

ライフスタイルや家族構成の変化に伴い、リフォームを検討することがあるでしょう。リフォームを検討する際は、理想を追求するだけでなく、失敗してしまった場合の対処法について考えておくことが重要です。たとえば、プラン内容と異なる施工になっていた場合、業者がサポートしてくれることがあります。ただし、明らかに業者の失敗であるにもかかわらず、きちんと対処してもらえない場合は、公的機関に相談するようにしましょう。業者側のミスで泣き寝入りしないよう、対処法についても事前に考えておくことが大切です。